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社会課題の現場へ越境学習のすすめ
一般社団法人RCF 代表理事 藤沢 烈
社会の激変に伴い,企業の人材育成も変わりつつあります。正解のない不確実な時代において,事業を変革・創造していくことができる人材,自分の軸を持ち自ら成長していくことができる人材の育成が大きな課題となっています。 ■「社会課題の現場」が人材育成の場に
経済産業省教育産業室では,これからの時代に求められる人材を「課題解決型のチェンジ・メーカー」と整理し,2018年より新たな人材育成プログラムの開発・実証を行ってきました。ビジネスパーソンを社会課題の現場(社会課題の解決に取り組む地方やNPO等)に派遣し,日常の職場とは全く異なる環境で正解のない課題解決に取り組むプログラムです。参加者からは,「自分の軸を再発見できた」「不確実な時代を切り拓くリーダーとしての成長を実感できた」といった声が聞かれました。
(月刊 人事マネジメント 2021年4月号 HR Short Message より)
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1975年京都府生まれ。一橋大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て独立し、NPO・社会事業等に特化したコンサルティング会社を経営。東日本大震災後、内閣官房防災ボランティア連携室勤務を経てRCF復興支援チーム(現・一般社団法人RCF)を設立し、「社会の課題から、未来の価値をつくり続ける社会」というビジョンのもと、災害復興に関する情報分析や事業創造に取り組む。現在は、全国での復興事業及び地方創生事業を、行政や企業など多様なセクターとの連携を通じ展開している。著書に『社会のために働く 未来の仕事とリーダーが生まれる現場』(講談社)、『人生100年時代の国家戦略』(東洋経済新報社)がある。 >> 一般社団法人RCF https://rcf311.com/ |